【研究格差】「URAがいない」から資金が取れない?地方・中小大学の研究者が不利な「情報戦」を終わらせるために

「えっ、その助成金、もう締め切り過ぎてるの?」

学会で会った旧帝大の友人と話している時、こんな会話になったことはありませんか。
友人はこう言います。

「あれ、事務(URA)からメール回ってこなかった? うちは若手全員に案内が来たけど…」

その時、あなたは痛感するはずです。
研究能力の差ではありません。
アイデアの優劣でもありません。

そこには、所属する組織の規模による、残酷なまでの「情報格差」が存在しています。

今回は、あえて少し踏み込んだ話をさせてください。
なぜ私たちが、この「Granty」という検索サイトを立ち上げたのか。
その理由は、この不公平な構造を壊し、すべての研究者に公平なチャンスを届けるためです。

1. 「情報」が自動で届く人、自分で狩りに行く人

日本の大学には、目に見えない大きな壁があります。

大規模大学の「恵まれた」環境

資金力のある大規模な大学には、多くの専門的なURA(ユニバーシティ・リサーチ・アドミニストレーター)が在籍しています。
彼らは日夜、国内外の公募情報を収集・整理し、「〇〇先生の研究なら、この財団の公募がマッチしますよ」と、オーダーメイドで情報を届けてくれます。
研究者は、届いたリストから選ぶだけでいいのです。

地方・中小大学の「孤独な」戦い

一方で、多くの地方国立大学や私立大学では、そのような手厚い支援体制はありません。
事務職員の方は日々の経理や教務で手一杯。研究支援に割くリソースなど残っていません。

その結果、研究者はどうなるか?

  • 講義の準備をし、
  • 学生の指導をし、
  • 山のような会議をこなし、
  • その隙間時間で、自力でネット検索をして研究費を探す

ただでさえ時間が足りないのに、「探す」という事務作業に膨大なエネルギーを奪われているのです。
これでは、勝負になるはずがありません。

2. 知らない=応募できない=研究が止まる

恐ろしいのは、これが負の連鎖を生むことです。

どんなに素晴らしい研究シーズを持っていても、「その助成金が存在すること」を知らなければ、応募すらできません。
応募できなければ資金は獲れず、実験機器も買えず、論文も出せず、次のキャリアにも繋がらない。

「地方大学の研究室は予算がないから…」と諦めてしまう学生や若手研究者が増えることは、日本の科学技術にとって巨大な損失です。
イノベーションは、東京の大きなビルからだけ生まれるわけではないのですから。

3. Grantyが目指す「情報の民主化」

「所属機関の規模に関わらず、すべての研究者が平等に情報にアクセスできるべきだ」

これが、Grantyの出発点です。
専任のURAがいなくても、優秀な事務スタッフがいなくても、スマホひとつあれば、日本中の(あるいは世界中の)研究助成金情報に瞬時にアクセスできる。

私たちは、テクノロジーの力で「ひとりURA」を実現しようとしています。

私たちが提供したい価値

  • 公平性: 有名大学の教授も、地方のポスドクも、同じ情報・同じ検索機能を使えます。
  • 網羅性: 大規模な科研費だけでなく、大学のリストから漏れがちな「ニッチな民間助成金」も掘り起こします。
  • 時間: 「探す」時間をゼロにして、その分を「研究」や「教育」に使ってください。

4. 日本の研究を、もっと元気にしたい

「いい情報が見つかった!これで研究が続けられる!」

もし、地方の小さな研究室から、Grantyをきっかけに大きな発見が生まれたなら、これ以上の喜びはありません。

あなたは、孤独ではありません。
もう、情報収集のためにGoogleの検索結果を何ページもめくる必要はありません。

私たちが、あなたの専属URAになります。
ぜひ、Grantyを使って、あなたの研究に必要な資金を見つけてください。

そして、もし周りに「研究費がなくて困っている」という同僚や後輩がいたら、こっそりこのサイトを教えてあげてください。
知恵と情報を共有し、みんなで日本の研究を盛り上げていきましょう。

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